急速冷凍機の価格やランニングコスト、費用対効果｜家庭用と業務用の違いも解説

こんにちは。急速冷凍機の厳選比較サイト「春夏秋凍」のライターチームです。

急速冷凍機の導入を検討されている方のなかには、「導入したいけどコストが心配」「導入した後に失敗したくない」と思う方は多いのではないでしょうか。大型の機器ということもあり、初期費用に一体いくら必要なのか、ランニングコストも高額なのではないか、導入した後にうまくビジネスに活用できるのだろうか、など不安が多くて導入に踏み切れないという方もいらっしゃると思います。

本記事ではそのような不安をお持ちの方に、業務用急速冷凍機の原理や凍結方式から、導入時の価格、ランニングコスト、支払い方法、導入前後のサポート内容まで詳しくお答えしていきます。

「比較的安い機種はあるか」「自社でも導入できる価格か」といった内容にも触れています。そして、急速冷凍機とは、実は”非常にコスパの良い機械”と言える理由も解説しています。
急速冷凍機の導入を具体的に検討したい方はぜひ一読ください。

業務用と家庭用の急速冷凍機の違い

まず、急速冷凍機と一概に言っても、業務用の急速冷凍機と家庭用の急速冷凍機の2つに分かれることをご存知でしょうか。家庭用の急速冷凍機は、いわゆる市販の家庭用冷蔵冷凍庫に、急速冷凍機能が搭載されたものを指します。パナソニック、東芝、三菱電機、AQUAなどの大手メーカー各社からそのような冷蔵冷凍庫が発売されています。

しかしながら、家庭用の冷凍庫は温度が－18℃であり、食品を急速に凍結するための温度まで冷やす能力をもっていません。各社が”急速冷凍”の機能を謳っていますが、食品製造業界において食品を高品質に保つ急速冷凍機とは大きく異なる製品であるというのが現状です。

一方、業務用の急速冷凍機は－35℃以下の温度まで冷やす能力をもっており、冷凍の過程で食品の細胞にダメージを与えるか否かを左右する”最大氷結晶生成温度帯”を30分以下で通過するほどの凍結スピードの速さが強みです。

そのため、氷結晶による食品細胞の損傷を限りなく防ぎ、食品の鮮度や品質を高くキープできるのです。この特殊な急速冷凍技術を搭載した急速冷凍機は、一次産業者から食品メーカー工場、飲食店のバックヤードまで幅広く利用されています。

何より急速冷凍機は、高品質な冷凍保存を実現するだけでなく、経営のさまざまなコスト削減や労働環境改善を実現できるため、食品業界における企業の課題解決ができる有効な手段の一つとして活用されています。

※関連記事：冷凍庫とは？業務用と家庭用の違い、選び方や適切な活用方法を解説

業務用の急速冷凍機の種類と仕組み

業務用の急速冷凍機にはいくつかの種類があり、凍結方法や仕組みが異なります。導入される業態や取り扱う食材が異なれば、各々のビジネスや商品にとって最適な凍結方式や製品の仕様も様々です。
凍結方式と原理については、大きく分けて液体凍結と空気凍結の2つがあります。急速冷凍機のタイプとしてはそのほかに、接触凍結タイプや磁場・電磁波凍結タイプなどもあります。

液体凍結タイプの急速冷凍機

液体凍結タイプの急速冷凍機は、冷気の中に食品を入れるのではなく、アルコールなどを媒体とする液体の中に”真空処理した食品を浸す”ことで凍結させる方式の機械になります。

液体は空気よりも熱伝導率が高く、熱を奪うスピードが液体の方が速いという原理を活かしています。 そのため、冷気を使った冷凍機よりも何倍も凍結スピードが速くなります。凍結スピードを速めることで食材の品質を保つという仕組みになります。

※関連記事：液体凍結機のメリット・デメリットや価格、お得な導入方法など解説！

空気凍結タイプの急速冷凍機

一般の冷凍庫と同様に、低温（－35℃以下）の冷気の中に食品を入れて凍結する方式になります。
ただし、低温の冷気だけでなく、「電磁波や磁力を効かせる」「冷風の湿度をあげる」「冷気の流れを立体的にする」などの特殊な原理を加えることで一般の冷凍庫よりも速い凍結スピードや高い冷凍品質を実現させています。

凍結スピードは液体凍結タイプに劣るものの、冷気の中に食品をそのまま投入できるため作業効率が良く、また特殊な原理によりスピードだけではない品質保持方法を有しています。

※関連記事：エアブラスト冷凍とは？メリット・デメリットについて

接触凍結タイプの急速冷凍機

接触凍結タイプ（コンタクト方式）の急速冷凍機は、低温の冷凍板に食品を挟み凍結する方法です。冷凍板は熱伝導率が高く、食品から多くの熱量を奪える特徴があります。冷却効果を高めるため、食品を挟んだ冷却板に圧力をかける設備もあります。

磁場・電磁波凍結タイプの急速冷凍機

磁場・電磁波凍結タイプの急速冷凍機は、「磁石（均等磁束密度）」「電磁波」「冷風」をハイブリッドした凍結技術です。冷風による冷却に加えて、磁石と電磁波が氷の結晶に働きかけ、サイズを調整することで、冷凍による劣化を抑えて凍結できます。解凍時のドリップ量も抑えられます。

液体窒素を使ったタイプの急速冷凍機

－196℃という超低温で沸騰し気体になる液体窒素を食品に直接吹き付けて凍結する方法です。液体窒素のほか、－79℃で気体になる液化炭酸ガスを使うものもあります。品質保持に優れますが、ほかの方法に比べてコストがかかる点はデメリットです。

※関連記事：【－196℃で瞬間冷却】液体窒素を利用した冷却装置のアレコレ

急速冷凍機の導入により人件費や廃棄コストの削減につながる

急速冷凍機の導入には、大きなコストがかかります。しかし、長期的な視点で見ると、廃棄コストや人件費の削減につながります。食材の鮮度と品質を長時間維持できるため、賞味期限を大幅に延長できます。これにより、食材を仕入れすぎたり、売れ残ったりした場合の廃棄を減らせるでしょう。

また、需要の波に左右されない生産が可能です。閑散期に作り置きし、繁忙期に解凍、提供できるため適切な人員配置につながります。

機械本体の価格と導入コスト

では、実際に急速冷凍機の価格はいくらなのか、導入する際の初期費用はどのくらい必要なのか、その値段の相場を見ていきましょう。

家庭用の急速冷凍庫だと、メーカーにもよりますが庫内の容量（大きさ）に応じて価格が決まることが一般的です。一方、業務用の急速冷凍機だと、価格の目安は1時間あたりの凍結能力で試算することが多くなります。つまり、ある食品を1時間に何kg冷凍したいのか、によって決まるということです。

時間あたりの凍結能力によって各機種のラインナップが揃えられており、1時間の希望凍結量で該当の機種のサイズを選定する形になります。例えば、1時間に肉を100kg凍結したい、ということであれば目安100kg／時間の凍結能力の急速冷凍機を選ぶということです。

基本モデルとして、10kg／時間からのラインナップが一般的です。上の能力の機種は数トン／時間のさらに安い価格の急速冷凍機もありますが、デモや試作品用としてのものであり、日常のビジネスとして使用するには物足りない能力となるためあまりおすすめはできません。

その他の導入コストで重要なポイントは、以下になります。

• どのメーカーにするか
• 冷凍機一体型か、冷凍機別置型（室外機あり）か
• 設置場所のエリアはどこか
• 建物の1Fか2F以上か
• 搬入するためのスペースは十分にあるか

これらの要素によって導入コストが変動するため、導入を検討する際には抑えておくべきポイントとなります。

この価格だけ見ると、高い！と感じてしまう方がいらっしゃるかもしれませんが、そもそも業務用急速冷凍機は業務用の設備としての耐用年数が10年以上になる非常にコスパの良い機械とも言えます。
その理由をこの後ご説明していきます。

ランニングコスト

確かに急速冷凍機の導入には高額の費用がかかります。しかし値段が高額だと感じて導入を踏みとどまる前に、費用について抑えておくべきポイントがもう1つあります。それはランニングコストです。いくら導入時の価格が安かったとしても、使用していく上でのランニングコストがとても高ければ初期投資費用の回収が難しくなるため、導入後にかかる費用を見据える必要があります。

急速冷凍機のランニングコストとしてかかるものはおもに”電気代”ですが、その他にも液体凍結タイプや液化ガス式などは、アルコールや液体窒素といった冷却媒体の入れ替え作業に時間や費用の面でコストがかかります。

これらは凍結スピードが速いものの、特に液体窒素補充のランニングコストが圧倒的に高く、大手企業しか現実的には手が届かないと言えるものです。アルコールは値段が高いものではありませんが、入れ替えに必要な時間や人的コストはかかってきます。

その点、本記事で紹介している空気凍結タイプの急速冷凍機は、ランニングコストが1時間あたり数円〜10円程度という、一般の冷凍庫とほぼ変わらないコストで済むことと、冷却媒体の入れ替え作業が不要のため、その分の作業負担が軽減される点が強みの1つと言えます。

※関連記事：【幅広い活用が可能】瞬間冷凍機の性能と価格まとめ

急速冷凍機の費用対効果

では、業務用急速冷凍機のコスパの高さをご説明していきます。

仮に、350万円の急速冷凍機を5年間使うとした場合、1日あたり約3,000円の費用負担で導入ができる計算になります。（実際には10年以上使っている会社が多いです）

1日3,000円の費用対効果を出せば損をすることはありませんが、それは難しいことでしょうか？実際に3,000円の費用対効果を出すには例えば以下の2点のような施策を実行するだけです。

・廃棄ロス削減
→売れ残った商品は急速冷凍し有効活用

・早朝業務の人件費削減
→人を雇って毎朝行っていた仕込み業務を、日中の空いた時間に行い冷凍保管

これだけで導入コストが回収できると思えば、決して難しいことではないのです。
実際に、多くの会社はこれを上回る効果を出しています。具体的に、急速冷凍機を導入した企業の費用対効果の事例を2つ紹介します。

1. 飲食店の例

従業員：キッチン×3人、ホール×3人
アルバイト1日の勤務時間を6時間削減（アルバイト3人×2時間）
アルバイトの時給1,000円×6時間×月25日営業×12か月
年間の人件費を180万円削減！
2年で急速冷凍機の費用を回収！

2.食品メーカーの例

製造人数：4人
1日あたりの廃棄ロスを急速冷凍で10kg削減
販売価格1,000円（1kg）×10kg×月20日稼働×12か月
1日1万円削減！年間240万円の廃棄ロスを削減！
1.5年で急速冷凍機の費用を回収！

急速冷凍機を活用し業務を改善するだけで、コストが削減でき、導入費用を回収するだけの費用対効果を得ることができます。ですが、実はこれだけではありません。急速冷凍機は事業の拡大にも大きな効果をもたらします。

• 急速冷凍で看板商品を通信販売！ 売上が以前の5倍に！
• 急速冷凍で店舗展開！ 味を変えずに店舗数を1店舗から4店舗に！

急速冷凍機は販路拡大や複数店舗展開、セントラルキッチン化などさまざまな用途で大きな費用対効果を出すことができる機械です。また、それ以外に「現場の業務効率化」「衛生環境改善」など数字には現れないメリットも多数あります。

このように業務用急速冷凍機は圧倒的にコスパが良く、さまざまな企業で重宝されており、大企業から個人経営のお店まで導入する企業が年々増えています。

※関連記事：急速冷凍機の価格、費用対効果を詳しく解説

導入時の支払い方法

実際に「急速冷凍機を導入したい」と思っても、価格が高いと感じ、導入できないという方も中にはいらっしゃるかもしれません。しかしながら、そういった場合でも手軽に導入できるように多彩な支払い方法が揃っており、弊社ではお客様のご希望に沿った支払い方法が選択できるよう準備しております。

お客様のニーズに応じた支払い方法をご提案できますのでお気軽にご相談ください。

※関連記事：【レンタルで賢く導入！】初期費用を抑えて急速冷凍機を導入したい方へ

充実のサポート体制

急速冷凍機の導入をご検討されている方に、ここまでさまざまな導入メリットをお伝えしてきました。しかし、性能の良い急速冷凍機を購入するだけでビジネスが成功するというわけでは決してありません。

【急速冷凍機導入で失敗しないポイント】

• 業態ごとの最適な機種選定
• 冷凍耐性に合わせた商品開発
• 最適な業務オペレーションの提案

製品の購入や、導入後の運用面で失敗しないためにも、急速冷凍機の導入サポートはもちろん運用コンサルティングサービスまで、冷凍の知識と経験豊富な当社のスタッフがトータルサポートさせていただきます。お客様が目指している未来の実現に向けて伴走し続けますので、些細なことでもいつでもご相談ください。伴走し続けますので、些細なことでもいつでもご相談ください。

急速冷凍機の導入に利用できる補助金

急速冷凍機の導入には、ものづくり補助金の活用がおすすめです。ものづくり補助金は、中小企業・小規模事業者等の生産性向上を促進し、経済活性化を実現することを目的として制定されました。急速冷凍機の導入のほか、真空包装機や保管用冷凍庫などの周辺機器も含めて補助が受けられるでしょう。

※関連記事：【急速冷凍機にはものづくり補助金がおすすめ！】申請のいろはを解説

急速冷凍機の導入事例

急速冷凍機を導入した企業の事例を紹介します。

仲卸業「泉州屋」の導入事例

大阪・東部中央卸売市場で仲卸業を営む泉州屋では、2024年に冷凍加工事業を本格始動するにあたり、急速冷凍機を導入しました。これにより、国産フルーツや鮮魚を用いた高品質な冷凍商品を次々と開発することに成功しました。昨今では、水産分野において海外展開を進めており、マレーシアを中心に、ブリや鯛などの鮮魚を下処理後、丸のまま冷凍して船便で輸出しています。

今後、冷凍加工という新たな事業を柱とすることで、供給の安定化、商圏の拡大、持続可能な仕入れ体制の構築を目指しています。

中華料理「浜木綿」の導入事例

全国に4ブランド・41店舗の中華料理レストランを展開する株式会社浜木綿では、セントラルキッチンで仕込んだ料理を急速冷凍し、店舗に配送する仕組みを利用しています。しかし、品質の劣化や製造が追いつかず、店舗で一から調理せざるをえない課題を抱えていたことから、品質と生産性の向上を目指して、より高度な急速冷凍機の導入を進めました。

急速冷凍機の見直しにより、製造時間の短縮、回転率の向上で業務効率が改善されました。今後は、店舗負担を軽減し、品質の向上・安定を図る目的で急速冷凍の活用を検討しています。また、冷凍商品のラインナップ拡充も視野に入れています。

まとめ

いかがでしたでしょうか。 業務用急速冷凍機の凍結方式や原理の違いから、価格について詳しく解説しました。導入時のポイントはお分かりになりましたでしょうか。 求める凍結量などにより機種や価格も変わってくるため、自社で導入する際には実際にいくらかかるのか、もっと詳しく知りたい方は直接お問い合わせください。 
弊社は今までに累計2万社以上のお問い合わせをいただき、急速冷凍機の販売実績はNo.1ですので、他社にはない特別価格でのご提供が可能です。機械の販売だけでなくサポートも含めた提案も行っています。詳しくは、お問い合わせください。