何年使える？元は取れるの？急速冷凍機の耐用年数のギモンを解説！
食材の鮮度を止めて高品質に冷凍し、販路拡大や効率化に役立つ急速冷凍機。導入事業者の成功事例が増え、近年注目を集めています。
しかし、業務用急速冷凍機の価格相場は1台約300万円～と高額で、気軽に購入できる設備ではありません。
急速冷凍機をせっかく購入したら、長く使って元を取りたい！と思いますよね。
では、急速冷凍機は何年使うことができるのでしょうか。
国税庁が定める急速冷凍機の法定耐用年数は6年とされています。
しかし、法定耐用年数＝寿命ではなく、実際には法定耐用年数より長く、10年程度が一般的で、それ以上現役で使われている急速冷凍機もたくさんあります。
逆に、保守・メンテナンスを怠った場合、寿命が短くなる場合も。
- 正しい使用法を守っているか
- 1日何時間稼働させるのか
- 保守メンテナンスをきちんと行うか
などによって、急速冷凍機の実際の耐用年数は変わります。
そこで本稿では、急速冷凍機の耐用年数を深掘り。
法定耐用年数を経過しても安全に急速冷凍機を使いこなすポイント、急速冷凍機でトクをする使用年数目安、中古・レンタル・新品購入はどれが得か？、耐用年数と合わせておさえておきたい減価償却の基本などをご紹介します。
高額投資の急速冷凍機からしっかり元を取れるように、購入を考えている方は必見です。
また、減価償却については、年末の確定申告時の参考にしてみてください。
目次
急速冷凍機の耐用年数は？
まずはじめに、「耐用年数」を正しく理解しましょう。
耐用年数と聞くと、機械が使える年数のように聞こえますが、税法上定められた法定耐用年数は「減価償却」に使用する指標で、寿命を示すものではありません。
法定耐用年数は、時間の経過とともに性能が落ちたり劣化する設備（＝減価償却資産）に対し、それらが「使用できると見込まれる期間」を国税庁が定めた年数です。
法定耐用年数は、設備の種類や業種、用途によって税法上で定められており、メーカーや機種による違いは基本的にありません。耐用年数と減価償却については後ほど詳しく解説しますが、つまり、国税庁が定める法定耐用年数＝寿命ではなく、あくまで見込みの持続年数だということ。
法定耐用年数と設備の寿命を混同しないように、ここでは法定耐用年数と耐用年数（実質的な耐用年数）という言い方で区別します。
では、業務用急速冷凍機の法定耐用年数／耐用年数は何年なのでしょうか。
飲食店の厨房で使用される急速冷凍機の法定耐用年数は、業務用冷凍庫と同じ6年と定められています。
しかし昨今の事例を見ると、実際には急速冷凍機は10年現役で使われるのが一般的で、それ以上使う会社も珍しくありません。
法定耐用年数は使用期限を示す指標ではありませんので、経過しても急速冷凍機に不具合がなければ通常通り使うことができます。
また、業務用急速冷凍機にはいくつか種類がありますが、タイプによる耐用年数の差はほとんどありません。それよりも影響してくるのは、急速冷凍機の保守メンテナンスや日々の使い方です。
急速冷凍機をより長くに使うには？
では、どのような点に気を付けて使用すれば、耐用年数を伸ばし、長く急速冷凍機を使用できるのでしょうか。
それには、2つのポイントがあります。
まずは、急速冷凍機の使用法を正しく守ること。基本的なことですが、間違った使い方をしている現場は案外多いです。
例えば急速冷凍機には、一度に凍らせられる数量が機械によって決まっています。それを越える量を一度に急速冷凍機に入れると、消費電力が増す上に、急速冷凍機の本来の性能を発揮できなくなります。
さらに、それを繰り返すことで消耗も激しくなり、急速冷凍機の故障や劣化の原因になります。こうなると、実質的な耐用年数が短くなり、余計な修理コストがかかってしまいます。そうならないように、購入時にしっかりと使い方のレクチャーを受けて、急速冷凍機の正しい使用方法を理解してから使い始めるようにしましょう。
2つ目のポイントは、適正な保守メンテナンス・点検を行うことです。急速冷凍機内を清潔に保つ基本的なケアのほか、例えば液体凍結の急速冷凍機であれば、液体（アルコール）をの入れ替えなど、急速冷凍機の種類によって必要なメンテナンスを行うことが重要。機種によってはメンテナンスコストが高い業務用急速冷凍機もありますが、丁寧にメンテナンスを施した方が結果的には耐用年数が長くなり、得をすることがほとんどです。
急速冷凍機の購入時には、手入れのしやすさや、保守メンテナンスのコストも意識して選ぶことをおすすめします。例えば急速冷凍機のアートロックフリーザーは冷凍機内が丸洗いできる構造になっているので、無償のセルフケアで清潔に保つことができる点が特長です。
また、トラブルがあった時の修理相談窓口や、急速冷凍機の定期点検の有無なども確認しておきましょう。
中古品の耐用年数は？メンテナンス状態が重要！
中古品の急速冷凍機の耐用年数は、経過年数に加え、購入時の状態によって大きく左右されます。しっかりメンテナンスされてない状態で購入してしまうと、故障などのトラブルで余計なコストがかかることも。
急速冷凍機の中古品購入を検討されている場合は、
・急速冷凍機はメンテナンス済みか？
・万が一急速冷凍機が故障した場合、保証やサポートを受けられるか？
の2つを必ず確認するようにしましょう。
ちなみに、中古品の国税庁が定める耐用年数は新品よりも低く定められています。
- 新品の耐用年数を経過していた場合はその20%の年数
- 新品の耐用年数の一部を経過していた場合は、耐用年数から経過した年数を引いて、経過年数の20%を加えた年数
※1年未満の端数は切り捨て。
※年数が2年に満たない場合には2年。
業務用急速冷凍機の法定耐用年数は6年なので、
7年経過した中古品の場合、6年×20%＝1.2年ですが、2年未満なので耐用年数は2年（1の例）
3年経過した中古品の場合、6年－3年＋3年×20%＝3.6年となり、端数を切り捨てて耐用年数は3年（2の例）
となります。
しかし、繰り返しになりますが、国税庁が定める法定耐用年数はあくまで見込み持続年数で、急速冷凍機の寿命ではありません。
実質的な耐用年数はメンテナンス状態や経過年数、劣化具合によるので、それらを総合的にみて、実質耐用年数が10年の新品の急速冷凍機購入とどちらが得か考えなければいけません。
急速冷凍機は何年使えば得をする？
では、実質的な耐用年数が10年の業務用急速冷凍機は、何年使えば元を取れて、得をするのでしょうか。
急速冷凍機をどのような目的で導入し、どのような成果を出すかによって異なりますが、仮に生産効率をあげて1人アルバイトを減らすことができたとします。
単純計算で耐用年数の10年全部使うと、850万円得（キャッシュバック）する計算になります。
軌道に乗れば元を取ることは難しくなく、急速冷凍機の費用対効果の高さが表れています。
一方、150万円の中古品の急速冷凍機を購入して正規品の半分の耐用年数（5年）しか使えなかったとすると、同じ条件の人件費削減の成果が出たとしても、
【120万円（年間コストカット額）×5年－150万円（急速冷凍機の購入金額）＝450万円】
です。
長く使えれば、正規の急速冷凍機を購入した方がお得です。中古品の実質耐用年数は購入時の状態次第なので必ずしも短いとは限りませんが、少なくとも、先ほどお伝えした保証やサポートの有無は、必ず確認しておくべきでしょう。
また、中古品と同様、レンタルやリースも、新品の急速冷凍機を購入して耐用年数10年を最大限使用できる場合とどちらが得なのか、あらかじめ計算してみることをおすすめします。
耐用年数と減価償却費
続いて、急速冷凍機の耐用年数と減価償却について解説します。
そもそも減価償却とは、時間の経過とともに性能が落ちたり劣化する資産（減価償却資産）を、法定耐用年数に応じた一定額や一定の割合で、毎年分割して経費として計上することをいいます。
急速冷凍機も減価償却資産の対象なので、急速冷凍機を購入した場合、年度末の確定申告で減価償却の対応が必要です。
減価償却の計算方法は、取得価格÷耐用年数で毎年一定の金額を償却する「定額法」と、毎年一定の割合で償却する「定率法」の2種類があります。
定率法の償却率は1年目の負担額が一番大きく、年とともに減っていきます。業務用急速冷凍機の場合はどちらの計算方法にするかを選択できるので、自社に合った方を選ぶようにしましょう。
なお、業務用急速冷凍機の「取得価格」は、急速冷凍機の本体価格だけでなく、輸送費や設置費用も含む金額を指します。本体価格だけで計算しないように注意してください。
例えば、350万円の業務用急速冷凍機を購入し、設置なども含め取得金額が400万円だった場合、定額法で計算すると【400万円÷6年（急速冷凍機の耐用年数）】で、会計上約67万円を6年間かけて償却する計算になります。
なお、法定耐用年数は設備の種類や用途によって異なり、見直されることもあります。
年度末の確定申告の際には、念のため国税庁のホームページで公表されている法定耐用年数表を確認するようにしましょう。
耐用年数を過ぎたら買い替えが必要？
一般的な実質耐用年数（10年）を過ぎたら、急速冷凍機の買い替えが必要なのかと心配されるかもしれません。
しかし、前述の通り、実質的な耐用年数は使い方やメンテナンス次第で変わるので、10年が必ずしも買い替え時とは言い切れません。
急速冷凍機の様子を見て、劣化を感じたら、メーカーや販売会社、施工会社などに依頼して点検してもらう方が安心です。
実際に、10年以上急速冷凍機を使い続けている現場も沢山あります。耐用年数はあくまで目安として捉え、自社の急速冷凍機の状態を把握し、メンテナンスや点検を行ってくれるパートナーのサポートのもと、買い替えの時期を判断した方がいいでしょう。
まとめ
いかがでしたか？
国税庁は法定耐用年数6年と定める急速冷凍機ですが、実質の耐用年数（現場で使われる目安）は10年。使い方やメンテナンス次第で、その年数は変動します。
高額な急速冷凍機ですが、しっかりと成果を上げ、なおかつメンテナンスを怠らずに耐用年数10年を最大限使用できれば、急速冷凍機の購入金額の倍以上得をできる（バックを得られる）ことも分かりました。
費用対効果の大きい急速冷凍機だからこそ、日々の使い方や保守メンテナンスなど、耐用年数を伸ばすための配慮が大切です。
また、より長く急速冷凍機を使いこなすためにも、困った時に相談できるパートナーがいるとなお安心でしょう。
急速冷凍機を購入する際は、機械を使って何をするかだけでなく、いかに急速冷凍機の耐用年数を伸ばし、長く使うかも意識して計画すると、より成果を高められるのではないでしょうか。
デイブレイクでは、急速冷凍機を購入されたお客様に対し、使い方の指導や購入後のメンテナンスサポートも行っています。
複数の急速冷凍機を比較販売していますので、長く使うための機種ごとの注意点・コツもご案内。より詳しく知りたい人は、相談窓口までお問い合わせください。
